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2017年10月17日
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マターリ高給企業

2008年11月01日



マターリ高給企業

基準①平均20時前後に退社。②40歳平均1000万以上。③精神的激務(高ノルマ営業等)は除く。
【不動産】世界貿易センター、東京流通センター、産経ビル
【政府系・系統】農林中金、新政府系金融
【証券】東京証券取引所
【その他金融】日証金
【メーカー1】ホンダ、任天堂、富士ゼロ
【メーカ-2】三井化学
【運輸】日本郵船、商船三井、ANA
【私鉄】メトロ、東急、京王、小田急、京急
【道路】首都高、阪神高、NEXCO(東、中、西)
【エネルギー】新日石 、東電、関電、東京ガス
【その他】JAXA、JICA、JETRO、JRA、JASRAC、JSAT、私大職員、郵政職
【銀行】三菱東京UFJ、三井住友、みずほ、三菱UFJ信託、住友信託
【投資銀行】大和SMBC、みずほ証券
【政府系】日銀、DBJ、JBIC、農中、信中、商中、中小
【証券】野村、大和、日興、三菱UFJ、東証
【生保】日本生命、第一生命、明治安田、住友生命
【損保】東京海上、損保ジャパン、MS海上、あいおい損保
【リース】オリックス、住商リース、ダイヤモンドリース
【その他金融】武富士、ジャフコ
【シンクタンク】野村総研、三菱総研、大和総研、みずほ情報総研
【メーカー①】ソニー、松下、富士ゼロックス、リコー、キーエンス、キャノン、ファナック
【メーカー②】トヨタ、ホンダ、日産、豊田自動織機、デンソー、トヨタ車体、味の素、麒麟麦酒、サントリー
【メーカー③】武田、エーザイ、第一三共、中外、旭硝子、任天堂、JFE、新日鐵
【不動産】三菱地所、三井不動産、住友不動産、平和不動産
【運輸】日本郵船、商船三井、川崎汽船、全日空、日本航空
【インフラ】東京電力、関西電力、NTT各社、KDDI
【エネルギー】新日石、出光、ゼネラル
【IT】ソフトバンク、楽天、伊藤忠テクノ
【商社】三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠、丸紅、豊田通商
【放送】フジテレビ、日本テレビ、TBSテレビ、テレビ朝日、日本放送協会、NHK
【新聞社】朝日新聞社、読売新聞社、日本経済新聞社
【広告】電通、博報堂、リクルート
【出版】講談社、集英社

※1 コテコテ外資は普通20年以内に辞めるので除く。
※2 中小企業を入れると概観性が失われるので、比較的大手に限定する。

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